転職の面接時には希望年収を聞かれることもあります。
応募者としては答えづらい質問ですが、どのように対応すればいいのでしょうか？
この記事では希望年収の答え方やNG例についてご紹介します。
そもそも採用担当者はなぜ希望年収を聞いてくる？
面接を受ける際には質問の意図や背景を知っておくことが重要です。
採用担当者は希望年収を聞くことでどのようなことを確認したいのか、何を知りたいのかについて見ていきましょう。
求職者と自社のマッチングを調べるため
企業は人材を採用する際に給料として支払う予算を決めています。
たとえば年収500万円を条件としているのに、年収700万円を希望している人材を採用してしまうと予算オーバーとなってしまいます。
たとえ求職者が妥協して入社したとしても、「年収が低いから」とすぐに退職してしまっては、求職者本人にとっても、企業にとっても、不幸な結果となってしまいます。
こうしたミスマッチを防ぐために、希望年収を聞かれるケースが非常に多いのです。
求職者が正しく自己評価ができているか？
採否を判断する材料として希望年収が聞かれるケースもあります。自身のスキルや経験に見合った希望年収を提示しているかどうかも非常に重要なポイントです。
たとえば経験がほとんどないのにもかかわらず極端に高い年収額を提示している、あるいは相場から大きくかけ離れた年収額を提示しているとなると、「自己評価ができていない」という印象を与えてしまいかねません。
しっかりとした根拠をもって希望年収を提示することが重要です。
求職者の人柄を確認する
希望年収の答え方によって求職者の人柄もわかります。
たとえば前述のように自身のスキルや経験に見合っていない年収額、相場から極端にかけ離れた額を提示してしまったり、「最低でも●●万円ないと御社では働けません」といったような受け答えの仕方をしてしまったりすると、「自信過剰である」「上から目線」という印象を与えてしまう可能性があります。
希望年収の答え方とNG例
以上で採用担当者が希望年収を尋ねる意図についてご紹介しました。
ここからは希望年収を答える際に意識したいポイントと注意点について見ていきましょう。
求人に提示されている給料をもとに回答する
一番無難なのは求人情報で提示されている給料をもとに回答するという方法です。
求人情報には年収あるいは月給の額が記載されているはずです。
多くの場合、企業では予算をもとに採用する人材の給与額を決めています。
求人に提示されている額と同等か少し多めの額を希望年収として提示すれば、採用担当者は「この人材を採用しても予算的に問題ない」と判断するはずです。
前職（現職）をもとに回答する
収入アップを目的として転職を決意された方も多いかと思います。
また、そうでなくても転職によって収入が上がるに越したことはありません。
前職・現職の年収を根拠に希望年収を決めるという方法もあります。
これまでもらっていた年収と同等かそれよりも多めの額を基準として転職先を選び希望年収を提示することで、収入ダウンを防ぐことにもつながります。
最低年収のみを伝える
特に希望年収がない場合、給料よりも他の要素を重視する場合、最低年収のみを伝えるというのも手です。
たとえば不自由なく生活できるだけの年収額をもとにする、現職場や前職場の年収額をもとにするなど、算出の仕方はさまざまです。
好ましくない回答
希望年収を回答する上で避けたほうがいい回答の仕方について見ていきましょう。
「特にありません」と答える
採用担当者は希望年収を聞くことで自社と求職者がマッチしているかどうかを確認します。
希望年収が回答されないとなると、採否の判断がしづらくなってしまいますので、特に希望額が決まっていなかったとしても、なるだけ回答するようにしましょう。
前述のとおり応募先の求人情報の額か生活していく上で必要な額をもとに希望年収を検討してみましょう。
過大な年収額を提示する
応募先が提示している給与額、あるいは相場とかけ離れた額を提示してしまうと、「自社にマッチしていない」と判断されるおそれがあります。
また、「謙虚ではない」「自信過剰である」という印象を与えてしまうおそれがあります。
過小な年収額を提示する
応募先が提示している給与額あるいは相場よりも極端に低い年収額を提示するというのも考えものです。
自己評価が正しくできていないという印象を与えてしまいかねません。
希望年収の答え方に関するよくある疑問Q&A
給料や年収は生活する上では非常に重要な要素である一方で非常にデリケートな話題だけあって、どのように話していいのか悩まれる方もいらっしゃるかと思います。
そこで、ここからは希望年収の答え方に関して、皆さんがよく抱く疑問にQ&A形式で回答します。
希望年収は採否に影響する？
採否に影響する可能性は十分にあります。
提示した希望年収額と応募先企業の条件がマッチしていなかった、あるいは回答の仕方で悪印象を与えてしまった場合、不採用につながる可能性もあります。
いつ年収を交渉すればいい？
一般的には面接時、希望年収を聞かれたときに額を提示して交渉します。
しかし、その機会を逃してしまった場合は次の選考時あるいは内定後に交渉しても問題ありません。
希望年収を低く言ってしまった場合の対処法は？
この場合も内定後に交渉することが可能です。
特に内定を出した後はむげに取り消しができないため、求職者にとっては有利な状況となります。
一方で、印象が悪くなってしまって業務に支障が出るおそれもあるため、面接当初に誤った希望年収を伝えてしまったことを詫び、根拠を交えて新たに希望額を提示するなど、丁重なコミュニケーションが求められます。
現職（前職）の年収を聞かれたらどう答えればいい？
額面給与額（手当なども含んだ、各種控除前の給料の総額）を回答します。
大まかな数字でかまいませんが、入社後に源泉徴収票などの提出を求められれば前職の収入もわかってしまうため、嘘を言うのは好ましくありません。
まとめ
お金の話題はどうしても話しにくい側面がありますが、転職する際には非常に重要となります。
採否にも影響する可能性があるため、慎重に回答しましょう。
応募先の採用条件に合致しない、あるいは採用担当者に悪印象を与えてしまった場合は、不採用になってしまうおそれもあります。
今回ご紹介したポイントを踏まえ、一度ご自身が「いくら給与が欲しいのか？」「生活していくためにはいくら必要なのか？」を考えてみましょう。
ひとくちに年収といっても、額面と手取りでは大きく額が異なります。
まずは年収とは何を指すのか？を以下の記事で押さえておきましょう。
『年収とは？手取りや所得とどう違う？計算方法は？』
面接では逆質問が設けられることもあり、年収以外にも気になることを聞けます。
ただし、この逆質問でも印象を大きく左右する可能性があるため、十分注意する必要があります。
以下の記事でポイントをご紹介しています。
『面接の逆質問で採否が決まることも？例文も交えて攻略法を解説！』
面接では非常にさまざまな質問がなされます。
特にはじめて面接を受けられる方は、傾向を押さえておくことが非常に重要です。
以下の記事ではよくある質問と回答例をご紹介しています。
『中途採用の面接ではどんなことを聞かれる？よくある45の質問例を交えて解説！』
転職活動ではまず情報収集が非常に重要となります。
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