在職中に転職活動を行う場合、退職予定日がすでに決まっているケース、話し合っている最中のケース、退職の目処がまったく立っていないケースなど、状況はさまざまです。これによって履歴書の職歴欄の書き方も変わってきます。
この記事ではケース別に履歴書の職歴欄の書き方をわかりやすく説明し、在職中に転職活動をする際の履歴書の書き方ポイントについてもご紹介します。
ケース別在職中の職歴欄の書き方
まずはケースごとに在職中の職歴欄の書き方について、見本も交えながら見ていきましょう。
在職中で退職日が決まっていない場合
在職中で退職日がまだ決まっていない場合は「現在に至る」もしくは「在職中」と記載します。
退職願を提出する前、あるいは退職願を提出して退職について話し合っている段階ではこの表記を使用しましょう。
在職中で退職日が確定している場合
在職中で退職日が確定している場合は「現在に至る（●年●月●日退職予定）」と記載します。
退職願を提出して退職する旨と退職予定日が決まった場合、退職届を出して退職日が確定した場合は退職予定日を記載しましょう。
なお、退職願は「退職する意思を表明するために提出する書類」で退職したい旨を会社側（上司など）に伝える際に提出します。一方、退職届は「退職することを届け出るために提出する書類」で、退職が確定した後に提出する流れとなります。
退職願と退職届の違いについては、以下の記事で詳しくご紹介しています。
『円満に退職するための退職届の書き方徹底ガイド』
退職済みの場合
すでに退職をして転職活動に専念している状況であれば「一身上の都合により退職」と記載します。
退職した理由は特に職歴欄で言及する必要はなく、「一身上の都合」で問題ありません。また、会社都合で退職する場合は「会社都合により転職」と書きます。
退職理由を記載する場合は、「結婚に伴い退職」「親の介護に伴い退職」「海外留学のため退職」というように一言で簡潔に書きましょう。
また、派遣社員や契約社員として働いていて、契約期間の満了に伴って退職した場合は「契約期間満了につき退職」と記載します。
転職歴がある場合
たとえばA社に新卒で就職し、B社に転職した後にC社を受けるなど、転職歴がすでにある場合は、A社については「一身上の都合により退職」、B社に関しては「現在に至る」もしくは「在職中」と記載しましょう。
すでに退職日が決定している場合は、その日を記載しておくとよいでしょう。決まっていないのであれば、「現在に至る」もしくは「在職中」という記載で問題ありません。
学歴・職歴欄の基本的な書き方やマナーについては以下の記事でさらに詳しくご紹介しています。
『【見本付き】履歴書の学歴欄の書き方徹底ガイド』
学歴・職歴欄以外の項目の書き方を知りたい方は、以下の記事がおすすめです。
『これだけはマスターしておきたい！転職時の履歴書の基本的な書き方』
履歴書を作成する際、みなさんが迷いがちな点として「手書きで作成しなければならないのか？パソコンで作成してもいいのか？」ということが挙げられます。
履歴書をどちらで作成すればいいのか迷った方は、以下の記事も参考にしてみましょう。
『手書きvsパソコン論争に終止符を！履歴書はどっちで作成すればいい？』
在職中に転職活動をする際の履歴書の書き方ポイント
ここからは在職中の転職活動で履歴書を作成する際に意識しておきたいポイントについて見ていきましょう。
退職予定日・入社可能日がわかれば記載する
応募先企業は転職者を受け入れるために教育の段取りや配属先の決定、業務の割り振り、備品の調達など、さまざまな準備や手続きを行わなければなりません。
また、明確に「●日までに人材が欲しい」という期限が決まっている場合もあります。そのため、退職予定日や入社可能日がわかっているのであれば履歴書に記載するのが望ましいといえるでしょう。
なお、退職予定日は先にご紹介したように職歴欄に、入社可能日は本人希望欄に記載します。
曖昧な情報は書かない
上記のように退職予定日や入社可能日は決まっていれば記載するのが望ましいですが、曖昧な段階では明記するのは避けましょう。
仮に退職するのに時間がかかって履歴書に記載した入社可能日よりも入社が遅れてしまった場合、業務の割り振りや研修などに影響が及ぶ可能性があります。逆に履歴書に記載した入社予定日よりも入社が早まってしまえば、受け入れ準備が進んでいない場合もあるでしょう。
いずれにせよ、このような行動は応募先企業に少なからず迷惑をかけてしまします。退職日が確定した後、つまり退職届を提出した後であれば退職予定日や入社可能日を記載しても問題ありません。
本人希望欄に連絡が取りやすい時間帯を記載する
転職活動中は選考のスケジュール調整や合否連絡などで応募先から電話やメールなどで連絡が入ることがあります。特に働きながら転職活動を行っていると、勤務時間中に電話に出たり、メールを返信したりすることができず、応募先企業に迷惑をかけてしまうことがあるでしょう。
応募先の担当者の負担を軽減するためにも、本人希望欄に夜間や休日など、連絡が取りやすい時間帯を記載しておきましょう。
在職中の転職活動Q&A
最後に在職中の転職活動について、みなさんがよく抱きがちな疑問に対してQ&Aで回答します。
退職予定日はどのように決める？
退職願を出して上司などに退職したい旨を伝えた後、話し合いによって退職予定日を決めていくという流れとなっています。
退職願に退職希望日を記載しますが、会社の都合（後任者の有無や引き継ぎなど）もあるため、必ずしも自分の希望通りにいかなかったり、引き止められて退職が遅れたりするケースも少なくありません。
法律上は退職日の2週間前に申し出れば退職できると定められていますが、引き継ぎや手続きもあるため、少なくとも退職希望日の1ヶ月前までには退職願を提出するのが適切です。
また、会社によっては退職のルールが決まっている場合があるので、就業規則を確認することをおすすめします。
有給を消化しているときはどう書けばいい？
有給休暇を消化している状態でも、退職日まではその会社に在籍していることには変わりはありません。「在職中」もしくは「現在に至る」と記載しましょう。
そもそも転職活動は在職中にしたほうがいい？退職後にしたほうがいい？
どちらでも問題ありませんが、在職中に転職活動を行うほうが多い傾向です。退職後に転職活動を行うと空白期間（失業期間）ができてしまう、収入が途絶えて生活が苦しくなってしまうなどのリスクがあります。
一方、退職後であれば転職活動に専念できる、資格取得や大学・専門学校での学び直し、留学などスキルアップのための時間が設けやすいといった利点もあります。
在職中の転職活動、退職後の転職活動、それぞれメリット・デメリットを考慮して、どちらが自分に合っているかを見極めましょう。
まとめ
在職中に転職活動を行う場合は、履歴書の職歴欄に状況を記載することが大切です。応募先企業でも受け入れの準備があるため、わかっていれば入社可能日を記載するのが望ましいですが、無理に書く必要はありません。正確な情報のみを記載しましょう。
採用担当者にとっては「いつ入社してくれるか」も重大な関心事になりますので、履歴書でしっかりと状況を伝えることが大切です。
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