
退職を切り出すタイミングを誤ったり、言葉選びを間違えたりすると、上司や同僚との関係が悪化してしまう可能性があります。
この記事では、退職を円満に伝えるための切り出し方の基本から伝えるべきタイミング、上司への具体的な言い方の例文まで、実践的なポイントをわかりやすく解説します。
退職の切り出し方・言い方の例文
それでは早速、アポ取りメール例と口頭セリフ集に分けて、退職の切り出し方・言い方の例文を紹介します。
加えて、避けたいNG言動も見ていきましょう。
アポ取りメール例
退職の申し出は、口頭で切り出すのが基本です。
メールを使用する場合は、あくまでも対面の機会をつくるためのアポ取り用と位置づけます。
<メール例>
件名:ご相談のお時間をいただけますでしょうか
本文:
XX部長
お疲れ様です。○○です。
折り入ってご相談したいことがあり、お時間をいただけないでしょうか。
内容としましては、今後の私自身の進退に関わることです。15分〜30分ほど対面でお時間をいただければと思います。
お忙しいところ恐れ入りますが、よろしくお願いいたします。
○○
口頭セリフ集
<基本の切り出し方>
お忙しいところ恐れ入ります。実は、退職させていただきたいと考えております。突然のお話で申し訳ございませんが、ご相談させてください。
<柔らかい切り出し方>
実は少し前から今後の働き方について考えておりまして、退職という選択肢も含めてご相談させていただきたいです。
<退職希望日を先に伝える切り出し方>
ご相談があります。○月末をもって退職させていただきたいと考えております。急なお話で恐縮ですが、業務の引き継ぎなど含め、ご相談させてください。
<キャリアアップが理由の場合>
今後のキャリアについて考えた結果、新しい環境に挑戦したいという思いが強くなり、退職を決意いたしました。大変お世話になった職場ですので、ご相談のうえ、進めさせていただければと思います。
<体調不良・家庭の事情の場合>
私事で恐縮ですが、家庭の事情(体調の都合)により、退職を考えております。急なご相談となり申し訳ございませんが、今後について相談させていただけますでしょうか。
避けたいNG言動
退職の意思は、真っ先に直属の上司に伝えるのがマナーです。
同僚や人事部の人が先に知ってしまったり、SNSから情報が漏れてしまったりしないように、十分注意しましょう。
また、感情的に反論や拒絶をすることも、ビジネスパーソンとして理想的な振る舞いとはいえません。
退職理由として会社の不平・不満を述べることも、人間関係の悪化につながるため避けたほうが無難です。
切り出し後に強く引き止められた場合の対処法
退職の意思を伝えたあとに、強く引き止められることも考えられます。
よくある引き止めは、条件提示・圧力・脅しの3パターンです。
いずれの場合も感情的にならず、繰り返し退職の意思を伝えることが大切です。
退職時に引き止められた場合は、以下の記事で詳しく解説しています。
『退職を引き止められたらどうする?円満に断る伝え方と対処法』
退職日の調整・有休消化・引き継ぎなどの具体的交渉

ここでは、退職日の設定方法や、有休消化・引き継ぎの逆算スケジュールを紹介します。
逆算で考える退職日の調整方法
退職日を考える際に、まず確認しておきたいのが就業規則です。
退職希望日の1~3か月前の申告が義務付けられているケースが一般的ですが、就業規則で定めがない場合もあります。
その場合は、遅くとも1か月前には退職の意思を伝えるのが社会人としてのマナーです。
繁忙期やプロジェクトの山場を避けて退職日を設定すると、交渉がスムーズに進みやすくなります。
転職先の入社日が決まっている場合は、入社日から逆算して退職希望日と切り出し日を決めましょう。
有休消化のスケジュール
有給休暇が残っている場合は、消化スケジュールも考慮しなければなりません。
「退職日」は、あくまでも契約上の日付になるため、最後に出社する日を意味する「最終出社日」と分けて考える必要があります。
<有給休暇が10日残っている場合の例>
- 最終出社日(最後に出社する日):9月4日
- 退職日(雇用契約が終了する日):9月20日
最終出社日を終えてから「退職日」までは、有給消化期間となります。
退職時の有給消化については、以下の記事で詳しく解説しています。
『トラブルに要注意!退職前の有給消化で気をつけるべきこと』
スムーズな引き継ぎの手順
退職の意思を伝え、退職日の目途が立ったら、まずは業務マニュアルや引き継ぎ書を作成します。
後任者の選定後、すぐに引き継ぎに入れるように準備しておくとスムーズです。
引き継ぎのスケジュールも作成し、上司に共有しておきましょう。
業務の引継ぎについては、以下の記事で詳しく解説しています。
『スムーズな引き継ぎと退職を実現するために押さえておきたい、3つのコツ』
罪悪感を払拭するマインドセット
「退職すると職場に迷惑をかけてしまう」という気持ちになるのは自然なことです。
しかし、罪悪感から転職をためらうと、せっかくの機会を逃してしまうかもしれません。
ここでは、罪悪感との上手な向き合い方を解説します。
何に対して罪悪感を持っているのか整理してみる
多くの場合、罪悪感の正体は漠然としたものです。「繁忙期だから…」「長年勤めたから…」「上司にお世話になったから…」など、まずは思いつくままにメモしてみましょう。
そのうえで、メモした内容を「事実」と「感情」に分けてみます。
例えば、「繁忙期だから…」というのは、事実にあたります。
あらかじめ繁忙期への備えをしてから退職することで、罪悪感を減らすことができます。
一方で、「長年勤めたから…」「上司にお世話になったから…」といった内容は、「感情」に分類されるでしょう。
これらは実際の業務や引き継ぎに直接影響するものではなく、恩義や思い入れといった心理的な側面が大きいものです。
このように、漠然とした罪悪感を「事実」と「感情」に分解して整理することで、「今すぐ対処できること」と「気持ちの持ち方を変えることで解消できること」が明確になり、対処しやすくなります。
退職時の挨拶については、以下の記事で詳しく解説しています。
『退職の挨拶で失敗しない!円満に退職するための話し方・例文集』
退職時の交渉については、以下の記事で詳しく解説しています。
『退職交渉はどう進める?内定承諾〜退職までのスケジュールと注意点』
無理して現職を続けることへのリスクを考える
罪悪感から我慢して今の仕事を続けると、心身に影響が出る可能性があります。
さらに、感情的な辞め方や引き継ぎ不足などのトラブルにつながることも多く、かえって円満退社から遠ざかってしまいます。
「組織には人の入れ替わりがつきもの」と割り切る
会社という組織は、人の入れ替わりがあるのが通常です。
そのため、退職者が出ても業務が滞らないようにするための仕組みが整っていなければなりません。
責任感が強い人ほど、「自分がいないと仕事が回らなくなる」と考えがちです。
しかし、マニュアル作成や引き継ぎをしっかりと行ったら、「あとは自分ではなく会社の責任だ」と割り切ることも大切です。
切り出し前後に必要な書類の使い分け・提出マナー

ここでは、退職の切り出し前後に必要な書類と提出時のマナーを見ていきましょう。
「退職願」と「退職届」はどう違う?
退職する際に提出する書類として一般的なのが、「退職願」と「退職届」です。
退職願は、会社の承諾を求めるための書類で、撤回もできます。
一方の退職届は、退職の意思を確定的に伝えるための書類で、退職が決まったあとの正式な手続きとして提出するものです。
退職届は、基本的に撤回できません。
一般的な退職の流れとしては、上司に口頭で伝える→退職願の提出→退職日の確定後に退職届を提出、という形になりますが、退職願や退職届を提出せず、口頭で済ませるケースも実務的には多く見られます。
民法でも、退職の申し出に必ずしも書類を必要としていません。
ただし、就業規則で書類の提出が定められている場合は、基本的に書類の提出が必要となるため注意が必要です。
退職願と退職届の違いについては、以下の記事で詳しく解説しています。
『立つ鳥跡を濁さず。退職願と退職届の違いを知ってスムーズに退職しよう』
退職届の書き方については、以下の記事で詳しく解説しています。
『円満に退職するための退職届の書き方徹底ガイド』
提出時の基本マナー
退職願や退職届は、直属の上司に手渡しするのが基本です。
体調不良など、やむを得ない事情がある場合は、簡易書留など追跡可能な方法で郵送する方法もあります。
会社によってはメールでの提出も認められている場合があるため、就業規則を確認しておきましょう。
まとめ
退職の意向は、まず直属の上司に切り出すのが基本です。
切り出すタイミングについては、就業規則を確認してください。
記載がない場合は、遅くとも1か月前までに伝えるのが社会人としてのマナーです。
有給の残日数や退職届の必要有無なども確認しておくと、申し出から退職までスムーズに進むでしょう。
退職については、以下の記事で詳しく解説しています。
『「退職」の記事一覧』



