
転職によってどの程度待遇を改善できるのかは気になるところです。
ただ、注意したいのは転職すれば必ず年収が上がるわけではありません。
年収アップを実現しやすい転職には傾向があり、逆に条件の見方を誤ると、年収が上がっても働き方や満足度で後悔することもあります。
この記事では、公的データをもとにした年代別の年収アップ試算、年収が上がりやすい人や仕事の特徴、失敗しない進め方まで分かりやすくご紹介します。
転職で年収アップは本当に可能?まず知っておきたい相場
結論から言うと、転職で年収アップできる可能性は大いにあります。
ただし、全員が収入増になるわけではありません。
相場を見るときに大切なのは、「何人くらいが上がっているか」と「自分の年代でどの程度の上がり幅が現実的か」を分けて考えることです。
これを押さえておくと、年収アップを期待しすぎて判断を誤ることも、逆に可能性を低く見積もりすぎることも防ぎやすくなります。
公的データから見る「転職後に賃金が上がる人」の割合
厚生労働省の令和6年雇用動向調査では、
転職後に賃金が増加した人は40.5%、変わらない人は28.4%、減少した人は29.4%でした。
※出典:令和6年雇用動向調査結果の概況
転職で賃金が上がった人は確かに一定数いますが、「転職すれば確実に年収アップする」とまでは言えません。
なお、この調査は賃金変動状況が不詳の人も含むため、各割合の合計は100%ぴったりにはなりません。
さらに見ると、転職によって前職の給料より1割以上賃金が増加した人は29.4%います。
逆に1割以上減少した人も21.7%いるため、転職は年収アップのチャンスである一方、選び方を誤ると収入が下がる可能性もあることが分かります。
年収アップを目指すなら、ただ転職するのではなく、上がりやすい条件を押さえて動くことが重要です。
なお、厚生労働省の調査は「賃金」の変動を示すものであり、賞与や各種手当を含めた年収全体の増減とは一致しない場合があります。
年代別|転職による年収アップ試算例</h3>
公的統計では「転職によって平均何万円上がったか」という直接的な金額は公表されていません。
そのため、ここでは国税庁の年齢階層別平均給与と、厚生労働省の「1割以上増加した人が一定数いる」という結果をもとに、10%増をモデルケースとして試算します。
なお、20代・30代・40代の年収は、国税庁の5歳刻みデータを年代ごとに単純平均した目安です。
20~24歳の平均給与は277万円、25~29歳は407万円であり、ここから20代の平均給与はおおよそ342万円と算出できます。
この金額が転職で10%上がった場合、約376万円となり、上がり幅は約34万円です。
30代は30~34歳の449万円と35~39歳の482万円から、おおよそ466万円です。これが10%増えると約512万円で、上がり幅は約47万円になります。
40代は40~44歳の516万円と45~49歳の540万円から、おおよそ528万円で、10%増なら約581万円、上がり幅は約53万円です。
なお、実際の年収変動は、業種、職種、地域、経験、役職によって大きく変わります。
これらはあくまでモデルケースですが、転職による年収アップを考える際の目安としては使いやすい数字です。
年収アップしやすい転職と難しい転職の違い
年収アップしやすい転職、収入が上がりにくい転職、どちらも傾向があります。
結論から言うと、同業界・同職種で経験や実績を評価される転職は上がりやすく、未経験分野への転職は将来性重視になりやすいため、短期的には上がりにくいです。
年収アップを狙うなら、求人の見た目だけではなく、ご自身の経験やスキルが給与へどう反映されるかまで考える必要があります。
同業界・同職種の転職は年収が上がりやすい
同業界・同職種への転職は、即戦力として評価されやすいため、年収アップにつながりやすいです。
特に、マネジメント経験、専門資格、営業実績、改善成果などがある人は、入社後の再現性が期待されます。
再現性とは、前職で出した成果を転職先でも再び出せそうかという考え方です。
採用側がそこを確信できれば、給与条件は上げやすくなります。
未経験転職は短期より中長期で考える必要がある
未経験転職の場合、入社時点では経験値が低いと見なされるため、短期的には年収が上がりにくい傾向があります。
むしろ、一時的に下がるケースも少なくありません。
ただし、人手不足の業界や、資格・経験を積むことで伸びやすい仕事であれば、中長期では年収アップを狙いやすくなります。
最初の年収だけを見て判断すると、将来の伸びしろを取りこぼすこともあるため注意が必要です。
人手不足業界や成果が給与に反映されやすい仕事は強い
年収アップを狙いやすいのは、人手不足が続いている業界と、成果が給与へ反映されやすい職種です。
人材確保の必要性が高い業界では、待遇改善が進みやすく、未経験でも高めの条件で採用されることがあります。
また、営業職のように成果が数字で見えやすい仕事は、実績次第で大きな上昇を狙える場合があります。
逆に、経験の差が賃金へ反映されにくい仕事や、供給過多の分野では年収アップの難易度が上がりやすくなります。
年収アップしやすい人・業界・職種の特徴

年収アップしやすい人には、単に優秀というだけではない共通点があります。
採用側が「この人には今より高い報酬を払う価値がある」と判断できる材料を持っている人です。
また、業界や職種によっても上がりやすさは変わります。これまでの経験と市場の需要が重なると、年収アップ転職の成功率は上がりやすくなります。
ここからは、人と仕事の両面から見ていきましょう。
年収アップしやすい人の特徴
年収アップしやすい人は、現職での成果をしっかりと数字で説明できます。
売上、改善率、生産数、管理人数、プロジェクト規模など、成果を客観的に話せる人は強いです。
また、「なぜ成果を出せたのか」を説明できる人は、転職先でも同じように活躍できると判断されやすくなります。
転職理由が前向きで、市場価値を理解し、スキルの棚卸しもできている人は、条件交渉でも有利になりやすいです。
年収アップしやすい業界・職種
年収アップを狙いやすい可能性がある業界としては、IT、建設・施工管理、物流、製造業の専門職、成果型の営業職などが挙げられます。
ITはDXやAI需要、建設は人手不足と資格需要、物流はEC拡大と輸送体制の見直し、製造業は品質管理や保全、生産技術などの専門性が評価されやすい分野です。
医療や介護でも、資格保有者や専門性の高い人材は待遇が伸びやすい傾向があります。
今伸びている市場や、人が足りない現場ほど、年収改善の余地は大きくなりやすいです。
未経験でも年収アップを狙いやすい仕事
未経験でも年収アップを狙いやすい仕事はあります。ポイントは、「人手不足で需要が高い」ことです。
たとえば施工管理は、未経験スタートでも高めの水準から始まる求人があります。
営業職はインセンティブ制度によって伸びやすく、製造業は夜勤や交替勤務、資格取得で収入を上げやすい場合があります。
物流やドライバーも、免許取得支援制度がある企業なら未経験から入りやすく、早い段階で年収を上げられる可能性があります。
未経験転職では、「経験がない」ことより「需要があるかどうか」を見ることが大切です。
年収アップを目指すなら「将来性」も考えることが大切
年収アップを目的に転職するなら、求人情報に記載された額だけで判断しないことが重要です。
入社時の年収が高くても、昇給しにくい職場や将来性の乏しい業界では伸び悩むことがあります。
逆に、最初の条件が飛び抜けて高くなくても、資格取得や経験の積み上げで収入が伸びる仕事はあります。
目先の金額だけでなく、今後どのように上がるのかまで見たほうが、後悔の少ない転職につながります。
今後伸びやすい業界・職種を選ぶ
AI、IT、物流、建設、半導体関連などは、今後も需要が続きやすい分野です。
こうした業界は人材確保の必要性が高く、待遇改善や採用強化が進みやすいです。
特に人手不足が続く分野では、未経験者にもチャンスがあります。
年収アップを目的にするなら、現在の募集条件だけでなく、「その業界が今後も人を必要とするか」を見ることが大切です。
資格・スキル取得で年収アップしやすくなる
資格やスキルは、年収交渉の根拠になります。
IT資格、施工管理技士、フォークリフト、危険物取扱者などは、職種によって年収改善に直結しやすい代表例です。
ただし、資格だけで大きく上がるというより、「資格+実務経験」というように総合的に評価されます。
今後の年収アップを本気で狙うなら、転職に有利なスキルの向上や資格取得を目指してみるのもいいかもしれません。
長く働ける職場かを見極める
年収だけでなく、昇給制度、教育制度、キャリアパス、ワークライフバランスも確認しましょう。
入社時の条件が良くても、昇給しにくい、教育がない、離職率が高い職場では、中長期で見ると満足度が下がることがあります。
年収アップを成功と呼べるかどうかは、金額だけでなく、その働き方を続けられるかにも左右されます。
年収アップ転職で失敗しないための注意点

年収アップ転職で失敗する人は、条件の見方と交渉の仕方でつまずくことが多いです。
見た目の数字だけで判断すると、年収は上がったのに生活満足度が下がることもあります。
また、希望年収を伝える場面で根拠が弱いと、評価を下げてしまうこともあります。
年収アップを本当に成功させるには、「何を見るか」と「どう伝えるか」の両方が大切です。
「年収だけ」で転職先を選ぶリスクも考える
求人票の年収には、残業代、インセンティブ、手当なども含むことで高く見えているケースがあります。
基本給そのものは高くないのに、激務や歩合前提で年収が上乗せされていることもあります。
その場合、金額だけを見ると魅力的でも、働き方や安定性の面で後悔することにもなりかねません。
年収が上がったのに、休日が減った、残業が増えた、精神的にきつくなったという転職は珍しくありません。
福利厚生や働きやすさまで含めて判断することが大切です。
年収交渉で失敗しないポイントを押さえる
希望年収は、根拠とセットで伝えましょう。
たとえば、売上実績、改善成果、資格、管理経験など、なぜその金額を希望するのかを説明できると交渉しやすくなります。
逆に、「御社規定に従います」だけでは、交渉余地を自身から手放してしまうことがあります。
ただし、相場から大きく離れた金額を出すと逆効果です。
ひとつの目安として、現年収から5~15%程度の上振れを検討しつつ、自身の経験や市場価値に照らして現実的に組み立てるほうが通りやすくなります。
希望年収の伝え方に迷う方は、以下の記事も参考にしてどう伝えるかを考えてみましょう。
『希望年収を聞かれたときは正直に答えていい?好印象を与えられる答え方とは』
年収アップを成功させる転職活動の進め方
転職で年収アップを成功させるには、ご自身の市場価値を知りながら比較することが大切です。
転職サイトだけでなく、支援サービスも組み合わせたほうが、相場感や交渉材料を持ちやすくなります。
特に、今の年収が妥当なのか分からない方や、比較の軸がまだ曖昧な方は、ひとりで判断しすぎないほうが安全です。
焦って決めるより、複数の選択肢を見比べながら進めるほうが、年収アップの成功率は上がりやすくなります。
市場価値を知りながら複数社を比較する
年収アップを狙うなら、1社だけで決めず、複数社の条件を比較しましょう。
比較先があれば、提示条件の良し悪しを判断しやすくなります。
また、比較の過程でご自身の市場価値も見えやすくなります。
市場価値を知らないまま交渉すると、高すぎても低すぎてもミスマッチが起こりやすくなります。
ジョバディのようなサービスで効率よく進める
転職活動では、求人比較、書類作成、日程調整、交渉準備までやることが多くなります。
ジョバディでは、AIマッチング、自動選考、自動日程調整、質問に答えるだけの履歴書作成、キャリアアドバイザーのサポートなど、さまざまなサービスが用意されています。
求人探しがスムーズになり、かつ面接対策や交渉も進めやすくなるため、在職中の人にとっては特に使いやすいです。
年収アップを目指して効率よく進めたいなら、こうしたサービスを活用するのも非常に有効な戦略となります。
まとめ
転職で年収アップする人は一定数います。
ただし、転職すれば必ず収入が上がるわけではありません。
同業界・同職種、専門職、人手不足業界は年収アップしやすい一方、未経験転職では短期的に下がることもあります。
だからこそ、相場を知ったうえで、ご自身の経験がどう評価されるかを見ることが重要です。
また、高年収の求人を出している企業が必ずしも良い会社とは限りません。
基本給、残業、インセンティブなどの給料の中身を見て、さらに福利厚生、将来性まで含めて判断する必要があります。
年収交渉では、希望額だけでなく、実績や市場価値という根拠がカギになります。
転職で年収アップを目指すなら、ジョバディのようなサービスも活用しながら、求人を比較検討し、条件面まで納得できる転職を進めてみてください。



