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職務経歴書で転職が多いと不利になる?どこまで書くべき?まとめ方を解説!

面接間の2人

「転職が多いと職務経歴書で不利になるのではないか?」
「職歴をどこまで詳しく書くべきか?」
「転職が多い場合の職務経歴書の書き方を知りたい」

転職が多い人は、このような悩みを抱えているケースがよくあります。

この記事では、職務経歴書で転職が多いと不利になるといわれる理由から、職務経歴書の上手なまとめ方まで徹底解説します。ぜひ転職活動の際の参考にしてください。

職務経歴書で転職が多いと不利になるといわれる理由

そもそもどのくらい転職していると、「転職が多い」と考えられるのでしょうか。
1~2回の転職を経験している人は大勢いるため、そのことによって職務経歴書で不利になることは考えづらいですが、20代は3回以上、30代は5回以上が「転職が多い」といわれる目安とされています。

ここでは、職務経歴書で転職が多いと不利になるといわれる理由を見ていきましょう。

書類選考に通りづらくなる

短期間で転職を繰り返していると、採用担当者が「採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」と懸念を抱かれるかもしれません。

特に、候補者数が多い人気の求人では、書類選考の段階で候補者を絞らなければならないため、転職回数が多い人が不利になる可能性があります。

社会的な信用が低くなる

転職回数が多く、在籍期間も短い場合は、候補者に何かしら問題があって職場を転々としていたり、キャリアに対して計画性がなかったりする場合があるため、ネガティブな印象を持たれてしまうかもしれません。

社会的な信用度は総合的な判断になりますが、転職回数が一つの要素になることは十分に考えられます。

専門性を高めづらい

転職を繰り返していると、長年同じ仕事を続けている人に比べて、特定の専門知識やスキルが表面的なレベルに留まってしまうことがあります。

本来の実力に関わらず、職務経歴書を見た採用担当者が「経験が浅い」と評価すると、選考で不利になるかもしれません。

生涯年収が低くなる傾向にある

転職のたびに新しい職種にチャレンジしている人は、生涯年収が低くなりやすいでしょう。

職務経歴書で「未経験」と判断されると、前職よりも低い年収からのスタートになる可能性も考えられます。

転職回数の制限を決めている企業がある

大企業や安定性を重視する業界では、中途採用にあたって「過去4年間に2回まで」のように、転職回数の制限が決められていることがあります。

転職回数の制限を超えている場合は、職務経歴書の段階で選考に通らないでしょう。

転職回数が多い場合の職務経歴書の基本方針

転職回数が多い場合であっても、書き方を工夫することでポジティブに見せることは可能です。

ここでは、転職回数が多い場合の職務経歴書の基本方針を紹介します。

キャリア式で書く

職務経歴書には、次の3つの書き方があります。

  • 編年体式:時系列に沿って古い仕事から書く
  • 逆編年体式:時系列とは逆に新しい仕事から書く
  • キャリア式:時系列に関係なく職種などの分野別にまとめる

この中で、転職回数が多い人に最もおすすめしたいのが「キャリア式」です。
編年体式や逆編年体式は、時系列に沿ってこれまでのキャリアをまとめることになるため、転職回数や在籍期間の短さが目立ってしまう可能性があります。

その点、経験分野や職種別に職歴をまとめたキャリア式であれば、専門性やスキルといった部分に焦点が当たるため、転職回数よりも「どのようなスキルがある人なのか」が伝わりやすくなります。

さまざまな会社で経験したことが「線」となって、キャリアに一貫性があることを印象付けられる点がキャリア式のメリットです。

転職の理由をポジティブに伝える

職務経歴書で転職の理由を書く場合は、たとえネガティブな理由であったとしても、ポジティブな理由に変えてみましょう。

例えば、人間関係の悪化や給与への不満を書いてしまうと、その候補者の問題解決能力や適応力に疑問を持たれる結果になります。

「専門性を高めたい」や「より大きな裁量を持って責任ある仕事をしてみたい」など、成長やキャリアアップにつながるポジティブな理由を考えてみましょう。

職務要約を工夫する

職務要約とは、これまでの経歴や自分の強み・弱み、今後希望するキャリアの方向性などをまとめた文章のことで、職務経歴書の冒頭や自己紹介文の直後に配置されるのが一般的です。

採用担当者は数多くの職務経歴書を目にするため、まず職務要約を読むことで応募者の全体像を把握します。
ここで採用担当者を惹きつけることができれば、その先の詳細な経歴に目を通してもらえる可能性が高まるでしょう。

次章で、職務要約の書き方のポイントを例文とともに解説します。

【職種別】職務要約の例文

ここでは、職務要約の書き方のポイントを職種別に解説します。

転職回数が多いことをカバーするためには、自分のスキルや経験を相手にわかりやすい形でアピールするのがポイントです。

経理・一般事務職

経理・一般事務職の場合は、経験年数と具体的な仕事内容を明記します。
具体的な成果が数字でアピールできる場合は、あわせて盛り込みましょう。

例:
経理業務に7年間従事し、月次予算の管理や税務申告を担当してまいりました。
会計システムの導入プロジェクトに主担当として関わり、業務フローを改善することで部内の残業時間を20%削減した経験もございます。
採用後は、自動化が急がれる経理や一般事務といった分野で、積極的に業務改善を進めてまいります。
また、決算業務や財務分析にも携わり、専門性を高めていくことも考えております。

企画・営業職

企画・営業職は仕事の幅が広いため、得意分野に絞ってアピールすると効果的です。

例:
8年間のキャリアの中で、一貫してBtoBのマーケティングに携わってまいりました。
金融商品・ソフトウェア・人材サービスというジャンルの異なる3つの分野で経験を積み、遅くとも半年以内にマーケティング目標を達成するという実績を残しております。
今後は、得意分野である既存顧客へのマーケティング施策でLTVを最大化することを目標に、貴社に貢献したいと考えてります。

サービス・販売職

サービス・販売職では、接客力や売上実績といった店舗運営への貢献度合いを具体的に示す数値を盛り込みましょう。

例:
サービス業界で10年のキャリアがあり、そのうちの5年間は、アパレルと高級リゾートホテルでマネージャー職を経験いたしました。
異なる分野でのオペレーション経験を通じて高いホスピタリティ精神を身に付け、就任から半年で顧客満足度のアンケート結果を30%向上させた実績もございます。
多国籍人材の育成にも精通しているため、即戦力としてお役に立てるかと存じます。

エンジニア職

エンジニア職では、持っているスキルとプロジェクト経験、成果をストーリーとしてまとめてみましょう。

例:
TypeScriptやJava、Pythonといった開発環境を中心に、ソフトウェアを提供している企業で3年間の経験を積みました。
新規サービスの立ち上げ経験も豊富で、外部のチームと協力してクライアントの課題解決にあたることにも慣れております。
直近のプロジェクトでは、自社開発のシステム導入によって、クライアントのシステム処理速度を30%改善した経験もございます。
入社後は、これまでに身に付けた総合的な技術やスキルを活かして、クライアントの課題を多面的に解決してまいります。

クリエイティブ職

クリエイティブ職の場合は、成果を数値で見せる場合が難しいことがあります。
その場合は、コンテストの入賞履歴やコンペの採用歴、SNSでの反響などをアピールしてみましょう。

例:
広告代理店と企業のインハウスデザイナーとして、5年間の経験を積んでまいりました。
フリーランスとしてのキャリアをあわせると、Webデザイナーとしてのキャリアは9年になります。
これまでに○○コンテストで入賞した経験があり、100件以上の応募があった大手企業のコンペで採用された実績もございます。
採用後は、貴社が目指すブランドイメージの実現に向けて、Webデザインやマーケティングといった側面から尽力できればと考えております。

まとめ

転職回数が多いと不利になることもありますが、職務経歴書や職務要約の書き方を工夫することで、自分のスキルや経歴を魅力的にアピールすることは可能です。

まずはこれまでのキャリアを棚卸しして、どのような軸でまとめると良いかを考えるところから始めてみましょう。